09月05日付 日刊スポーツの報道「台風14号九州南部に接近、上陸の可能性」へのコメント：


今年は台風2つ目だったかな？今年はチョット少ないな。去年が多すぎただけ？

台風が近づいてくると、どうも子供心が蘇えってくるよう
で、ちょっとだけワクワクしたりしなかったり・・・。

今でも子供なだけ？

はいそうです（´＿｀；）


台風によってどこかしらに被害や被害者が出てしまうのは重々承知しているけど、台風や梅雨の雨によって生活が潤っているというのもまた事実。
来ないで欲しいけど、来なければ来ないで後々水不足に悩まされることになる。

ここら辺の自然のバランスが超絶妙な訳ですね。。

09月02日付 朝日新聞の報道「在京中国大使館で抗日60周年行事 日本側、閣僚欠席」へのコメント：

どうも欠席したことが悪いみたいな書き方ですけど。

わざわざ東京でこんな嫌がらせじみた行事を開いて、閣僚に招待状なんか送りつけて。
断れば断ったで、欠席した日本の閣僚は『歴史を認めず美化しようとする一部の人』ということか。

中国の言う歴史とは一体何なのだろう？
戦後直後は200万人だった中国の死者が、現在では3500万人にまで増加した。最近では、5000万人に増加する兆候すらある。

何故増やす必要があるのか？
理由は単純で、数字が大きくなればなるほど、人の感情は動き易いから。つまり、数字の変動も反日プロパガンダの一部だという事。
絶えず増加させることで、日中戦争は過去の事ではなく，現在も続いている事だと認識させる。

その為ならば過去すら書き換える。そんな国が堂々と『歴史』を語るな。

09月02日付 朝日新聞の報道「中国政府、企業にガソリン輸出の停止命令 国内需要優先」へのコメント：

中国も相当厳しいのか、自国の企業の石油製品に制限をかけ、国内需要を優先するらしい。

『ある所から取る』ってのは、共産主義社会っぽくて分かりやすいようだけど、これはどう考えても『場当たり』的な政策にしか見えない。

最早中共の影響力は地に落ちつつある現状で、恐らく、中共の意に反して企業がどんどん力を付けて来ているのだろう。
その企業の力を挫くという意味でも、この時期に『ある所から取る』というのは効果てき面ではないか。

しかし、中国の資源不足というのは深刻な状況だ。『ある所から取る』政策ではいずれ限界が来る。
今後は、東シナ海ガス田の権利を今にも増して主張してくるだろう。

実際、ガス田に関する動きが最近また活発化してきている。

東シナ海ガス田、協議再開を確認　日中次官級対話
http://www.asahi.com/special/050410/TKY200508240313.html（asahi.com　8/24）

春暁ガス田、9月にも生産開始　中国の開発会社が発表
http://www.asahi.com/international/update/0831/013.html（asahi.com　8/31）

「極めて遺憾」と中国側に抗議　春暁ガス田問題で外務省
http://www.asahi.com/politics/update/0831/003.html（asahi.com　8/31）

納得できないのは、「早期の協議再開」を確認したにも関わらず、中国側がガス田開発を発表したことだ。
中国と協議しても、中国側は既に『結論ありき』な状態だ。今まで通り、「中間線よりも中国側にあるから問題ない」と繰り返すだけで、何も解決にはならない。

要は、中国は資源を全て中国の物にしたいだけだ。

風の噂によると、約60％の中国国民は日中は資源を巡り再び戦争になると考えているらしい・・・。

60％が「日中は再び戦争」　中国誌のネット調査
http://www.sankei.co.jp/news/050815/kok062.htm/（Sankei Web 8/15）

ただし、これは検閲が抜かりなく施されている中国のネットで調査されている。
調査結果を載せるということは、それがそのまま政府見解に繋がっている可能性が高い。

どうも、次々と既成事実を作られているような気がしてならない。中国が日本へ攻め入るための・・・。

彼の国の挑発行動には、絶対に踊らされてはならない。

まぁ中国もそこまで馬鹿な真似はしないと思いたいが・・・。

08月30日付 日経BizTechの報道「“外交弱小国”日本、「北朝鮮難民」「日米安保破棄」に対処できるか」へのコメント：

これは興味深い事書いてるな〜。と思ったので、とりあえず紹介。

日本国民に対して、『平和』と『安全』を問いかけているのだが、その内容というのが、実に生々しい。
普段日本のマスコミが報道しないような、『今まさに迫っている脅威』が綴られている。

後々、自分の考えとか書けたらイイナー・・・と思ってます。

08月24日付 朝日新聞の報道「日本の中学歴史教科書、中韓両国語で公開 HPで外務省」へのコメント：

検定を通過した教科書は読んだこと無いので、教科書については、批判とか推薦とかをするつもりはないんですが、教科書の内容をHPで公開ってのは、良いことだと思う。

中国語、韓国語以外にも、日本語、英語でも公開されるみたい。

最初からこんな感じで、世界にアピールしていれば今回みたいにこじれる事もなかったのかぁ〜〜・・とか思ってしまう。

まぁまぁ、いくらアピールしようと、声の大きさで負けてしまうのが日本のなさけないところなのだろうか・・・。

渦中の扶桑社の教科書にしても、ほんとに中身を読んで批判してますか？？
ってな団体が、中韓に限らず日本にも居る。

「この教科書は子供を戦場に送るものだ！」「軍国主義を賛美している！」

なんてことを単刀直入に言われても、抽象的過ぎて全く説得力が無い。
どこら辺に、そのようなことを連想させる言葉が書かれているのか100人中99人（！？）は尋ねると思う。

結局のところ、批判している団体は自分達の思想にそぐわないから批判しているだけ。

実際に自分の目で見て、自分で判断することが肝要。

08月19日付 日刊スポーツの報道「筑紫氏「ハリウッドには限界を感じる」」へのコメント：

また、衆院選挙にも触れ、ライブドア堀江貴文社長を「政治で何をやるか全然見えてこない」とチクリ。

「NEWS23の『多事争論』は何が言いたいか全然見えてこない」とチクリ。

08月15日付 朝日新聞の報道「韓国、首相談話に警戒感も 光復行事は「南北融和」前面」へのコメント：

結局、どんなに謝罪の言葉を述べようとも、どんなに頭を垂れようと、あの国は絶対に許してくれないようだ。

大体、一方が永遠に加害者を咎め続けるような『友好』って、どんな『友好』だ。
そんなことならば、最初から『友好』の二文字を使ってくれない方がよほどマシと言うもの。これは、『友好』の名を借りた一種の恐喝に近い。

そもそも、『友好』と称するのならば、何故韓国で反日的な法律が次々と制定されるのか？
『友好』を称して世論を誘導しているだけなのだろう。

友好年にも関わらず、日本は我が国に対して失礼な行為を繰り返す！我々の手で日本を正してやろう！

と。

日本に対するネガティブイメージは全て取り込みやすい状況になっていた中で、軍事的日本脅威論まで流れ、結果として、韓国は反日親北の国となった。
しかも、北朝鮮は彼らのイメージでは、『安全国家』となっている。

本当に気持ちの悪い結果だ。

08月10日付 朝日新聞の報道「首相の衆院解散、「賛成」48％ 本社世論調査」へのコメント：

内閣支持率上昇47．3％　共同通信調査
http://www.sankei.co.jp/news/050810/sei004.htm（Sankei Web 8/10）

「解散は当然」52％、首相続投は賛否二分…読売調査
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20050809it19.htm（YOMIURI ONLINE 8/10）

ぼつぼつ、各紙世論調査が出てきたみたい。

朝日と産経（共同通信）の結果は『造反組の行動について』以外はほぼ同じなんだけど、どうも違和感ばりばりなのが、読売の調査。

余りにも客観的で無い調査。記事では、「世論は二分」「小泉人気に陰り」ということを強調しているようだけど、朝日と産経の調査では内閣支持率は46〜47％と、前回よりも上昇したようだ。更に、産経の調査だと不支持率が39％で、前回よりも減少したようだ。
内閣支持率が上昇しているに、どうして小泉人気に陰り？
と言いますか、未だに「小泉人気」とか言う言葉を使うってどうなの？って感じ。
そもそも、マスコミによる徹底的な扇動により生じた『人気』によって政治が動いてたあの時期が異常だった。

読売の調査は、二分されて当然な質問をしている。
大体、世論調査で『どっちが悪かった？』と訊くなんて馬鹿げていると思うのは自分だけだろうか？

『衆院選の結果〜〜〜小泉首相が続投するのがよいかどうか』
この質問でも結果は二分されているが、朝日と産経の調査で内閣支持率が上昇していたのは前述の通り。
では何故二分されるのか？
朝日と産経が調査結果を捏造した可能性は否定できないけど、この場合は読売の質問も、質問の解答群もおかしい。

『続投するのがよいかどうか』とは、言い換えれば、『続投するのがよいのか、それとも降りるのがよいか』という意味だ。
『続ける方がよい』というのは、まんま続投賛成を表すのだろうが、では『そうは思わない』とは何を表すのだろう？意味不明だ。
（追記：読売の『続ける方がよい』と、朝日・産経の『内閣支持』のポイントがほぼ一致することを考えると、やはり『そうは思わない』という項目に於いて、何らかの操作が行われている可能性が高いのではないかと。）

このようなものが世論調査と言えるのだろうか？ただの『読者アンケート』の間違いじゃないのか？

そして、朝日の最後にはちゃっかりと『靖国参拝』の調査結果が出てるし。
しかも前回より参拝派が上昇してますよ。

08月08日付 日経BizTechの報道「郵政法案否決で衆議院解散へ、総選挙は9月11日投票◇ロイター」へのコメント：

（主に）衆院採決以後の反対派の議員は、こぞって「民主主義の危機」だとか、「解散権をちらつかせて脅迫している」だとか、『小泉首相の政治手法』を批判しているようだが、ならば、首相が土下座でもしていれば賛成したのか？
あまりにも、採決の本質からかけ離れた理由だ。

『法案内容』に問題点を見出せなかったから、『政治手法』に噛付くしかなかっただけではないのか？
小泉首相を強引だと批判する前に反対派が最も強引だ。

初めての試みである郵政民営化について、ノウハウなどはまだ無いだろう。完璧に説明できるような専門家など、存在しないのではないか？
だからこそ、手探りの状態で進めていく他ないのではないかと思うのだが。

長い間放置しちゃいました。
大学が夏休みに入ったので、これからはなるべく毎日更新するよう心がけます。

と言いますか、この日記の紹介文では、日常が主になってますけど、時事問題の記事が日常の記事の数を超えちゃってました。
まぁ、あくまで日常が主ですのであしからず・・・。

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08月01日付 朝日新聞の報道「米大統領、「タカ派」ボルトン氏を国連大使に任命」へのコメント：

「タカ派」と呼ばれるボルトン氏が国連大使に任命されたことで、国連のアメリカ色は更に強くなっていくだろう。

そしてこれは、北朝鮮の6カ国協議への対応にも影響を与える可能性がある。
北朝鮮は、何が何でも援助が欲しい状況だ。その為には、核放棄をしなければならないが、北朝鮮が核放棄するとは思えない。例え、韓国から「電力供給の提案」を受けていたとしても。

北朝鮮が核放棄に消極的である状況で、6カ国協議の長期化が予想されるが、解決の糸口すら見えないような協議を長期間続けるほどアメリカも気長ではないだろう。
今回の任命は、北朝鮮に対しての「警告」の意味合いも含まれていると考えられる。
もちろん、アメリカの視野は北朝鮮のみに非ず、他の核保有国に対しても向けられている。
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『国際連合』という言葉を使えば、何となく平和的な印象を受けてしまうのだが、結局のところ常任理事国の代弁機関に過ぎない。

07月19日付 朝日新聞の報道「「集団的自衛権議論、馬鹿げている」米国防総省日本部長」へのコメント：

日本の場合は、そういう国民性なので、馬鹿げてはいないと思うけど。
ただ確かに、自国の命は自国で護る、という考え方が全体的に弱いのが今の日本人。


ところで、記事を読んでみると、この記事見出しには大いに疑問を感じる。
そして、（自分の読解力が足りないだけだが・・）記事内容がどうも判りにくい・・。

まとめてみると、

「安全保障上の利益がグローバル化している今の世界では、集団的自衛権（の行使）が憲法上許される範囲を超えているかどうかという議論はまったく馬鹿げたものになる」

日本で、政府が集団的自衛権の行使は憲法で許される自衛権の範囲を超えるとの立場と取っていることをめぐり、さまざまな議論が繰り広げられていること自体、世界の実情からかけ離れていると批判したものだ。

米国防総省日本部長　→　集団的自衛権の是非を問う議論は馬鹿げている　→　是非を問うまでも無い　＝　集団的自衛権肯定

直後の文章　→　『日本政府が集団的自衛権NGって言ってるのに、賛否両論巻き起こってるなんておかしい』　＝　集団的自衛権否定


これは日本部長の発言の真意を歪曲していないか？

日本部長の発言の解釈は、少し無理矢理かもしれないが、アメリカ国防総省の発言であるから、集団的自衛権を否定するとは考えられない。

足りない読解力と知識で書いたので、もしそうでないようだったら訂正します。



ちなみに、もう1つ興味深い記事があった。

旧日本軍の細菌戦、二審も認定　731部隊訟で東京高裁
http://www.asahi.com/national/update/0719/TKY200507190381.html（asahi.com 7/19）

2審も中国人の請求棄却　「七三一部隊」訴訟で東京地裁
http://www.sankei.co.jp/news/050719/sha061.htm（Sankei Web 7/19）

この2つの記事は同じ裁判のものです。

ころっと騙されかけたが。。

07月16日付 朝日新聞の報道「韓国と刑事共助条約 8月にも締結へ」へのコメント：

アメリカに次いで2国目だそうです。

中国や香港とも結ぶみたいですけど。

中韓とこの条約結んでも、結局何も変わらない気がする、と邪推してしまう自分がいます・・・・。

てゆうか、中国人とか韓国人が日本で犯罪、ってのは一週間に一回は聞きますけど、日本人が中国とか韓国で犯罪起こしたってのはあまり聞かないんですけど。。

この条約をちゃんと守るんだったら、向こうの警察は大変ですね。。

記事にも書いてるように、中韓ビザ免除恒久化へ向けた環境整備のつもりなんだろうけど、どうも日本政府のやり方はよろしくないように感じます。

『日韓犯罪人引き渡し条約』ってのも、前の対馬沖事件の時も役立ってなかったし。

そもそも、ビザ免除恒久化自体疑問があります。

査証（ビザ）：
http://ja.wikipedia.org/wiki/％E6％9F％BB％E8％A8％BC（ウィキペディア）

07月12日付 日刊スポーツの報道「核放棄なら電力直接供給、韓国が発表」へのコメント：

『重大な提案』と呼ばれているようだけど、ただの『援助』じゃないのか？

事ある毎に北朝鮮は物乞いをするが、それに嬉々と従う韓国も韓国だ。
最早韓国は、北朝鮮の犬と成り果てているのかもしれない。

北朝鮮と言う国は、金正日の体制保障と当面の援助の目算さえ立てば、核放棄なんてしないだろう。

今北朝鮮が最も欲しいのは、間違いなく援助。
何たって、アメリカの圧政国家発言の撤回を諦めたくらいだから。

てゆうか、もう完全にアメリカに遊ばれてませんか？

そして、韓国は北朝鮮の体制維持に向けて全力な姿勢。

07月06日付 朝日新聞の報道「中国で愛国キャンペーン本格化へ 盧溝橋事件から68年」へのコメント：

つまりこの記事は、中国で行われる『反日愛国キャンペーン』のキャンペーンと言うことでいいのかな？

中国がまたもや国民の機嫌取りを始めるようです。

朝日は中国の機嫌取りのようですが。

国民の反日感情を煽りつつ、且つ、デモは絶対させないという際どいもんです。今回からそのキャンペーンの重点を『抗日戦争勝利』にするそうです。。

先月までは靖国だったのに？
次から次へと『反日』の話題が出てくるようで、次は何が来るかな？と期待してしまいそうで怖いです。

記事中に『抗日記念館』てゆうのがいっぱい出てきてますけど、

『中国人民抗日戦争記念館』が新装オープンします！

って、なんかラーメン屋の新装開店みたいな書き方。。

その改装費が6億5000万円らしいけど、そのお金の出所は日本のODAですかね？

まぁこれは要らない勘繰りでした。


記事をみると分かりますが、『抗日キャンペーン』は日本への「恨み」を煽るものです。
それによって中国政府へ向かうべき不満の矛先を反らし続けているのだから、これほど都合の良い材料はないでしょうね。

ただし、その「恨み」は、中国共産党によって捻じ曲げられたものであるという事は、日本人は知っておくべき事だと思います。

大体中国の『愛国教育』というのは、戦前の中国共産党と中国国民党の争いを、戦後の中国共産党が思いっきり美化して、如何に中国共産党が優れているか、を示そうとしたのが始まりですから。

07月02日付 日刊スポーツの報道「違法操業の韓国船拿捕、船長を逮捕」へのコメント：

逮捕された船長は、今年5月15にも日本EEZ内で違法操業をしていたみたいですけど、その時は逃走した模様。

今回は大人しく捕まったのか、それとも逃走を試みたのかどうかは記事中に書かれていないんですが、とりあえず大人しく捕まった、と見ておきます。

と言いますか、何か開き直り的な雰囲気を感じます。。

日本に捕まっても韓国の海洋警察が何とかしてくれると思ったのかな？

5月末の対馬沖の事件では、放免された船員が国内で英雄扱いされて、『蔚山の勝利』とか韓国内で報道されてたし。

6月30日に『日韓漁業取締り実務者協議』が開かれてたみたいですが、これが建前だけにならないことを願います。

ちなみに、記事中の『島根県沖の島町』ってのは多分『島根県隠岐の島町』の間違いです。

EEZ（排他的経済水域）について：http://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=EEZ&;（ウィキペディア）